PALM BEACH RESEARCH GROUP

”ウィルス以外の驚異も拡大中…

From 江崎孝彦

どこにいくにも石鹸で手洗いしてたら、
手の脂が取られてカサカサになってきたから、、
最近、ハンドクリームが欠かせない〜〜〜。

と、、冗談はさておき、
コロナウィルスの驚異が
日増しに悪化しています。

手洗いうがいをきっちりやっている
だけでも、全然違うので今しばらくは
きっちりとしていきましょうね。

こういった伝染病が流行った時、
もう1つ”ある驚異”が広がります。

ウィルスは驚異ですが、
実際のところ、本当に驚異なのは
むしろこっちかもしれません。

それは何か?というと、

”正常化バイアス”です。

正常化バイアスというのは、
テレビの向こう側で起きている驚異を、、
非現実的な何かと捉えてしまい、、

自分の身に降りかかることはない、、、

と思ってしまう思考の罠の事です。

過去、新型インフルとか、SARSとかに
感染した事がある人は、このバイアスの罠に
掛かる事はありません。

120%の防御を徹底します。

しかし、自分の過去に命の危機に
遭遇した事がない人の場合、
どうしても自分事として
受け止める事ができず、、

大変な状況だけど、自分にまで
その影響が及ぶ事はない、、

と高をくくってしまうんです。

この正常化バイアスの罠には、、
自ら意識的に意識する事でしか
回避する事はできません。

今回のコロナウイルスは、、

過去起きたどの伝染病よりも
危険なものである、、、

そういう認識を持たなければいけません。
(実際、過去最悪の広がり方をしています。
コロナウィルスの検査は非常に難しく、
時間も掛かるため、報告で出てきている数の
10倍、下手したら100倍あるかもしれない、、
と言われています。)

ここで、あなたにお願いがあります。

中国からの渡航を一時的に全面禁止する措置
を早急に取るように、首相官邸に意見メールを
出しましょう。

ここから首相官邸に直接、意見を出す事ができます。

首相官邸 意見募集箱
https://www.kantei.go.jp/jp/forms/goiken_ssl.html

中国政府は、今、海外への団体旅行を
禁止する通告を出していますが、、、

これは、中国の外へコロナウイルスを
伝染させないためにやっている事ではありません。

中国に対する世界からの
バッシングを回避するためです。

もっというと、、外国に手を打たれるのを
抑える効果を狙ってのことです。

本来の伝染防止繋がる政策とは、、
米国や台湾、オーストラリア等が
やっている中国からの渡航の
全面禁止措置です。

団体旅行を止めても、
個人の渡航を禁止しないなら、
意味ありません。

中国の外に出たいと思っている人の
選択肢の1つを消しただけです。

実際、中国側は、米国の中国完全
シャットアウト措置に対しては、
習近平がトランプに直接直談判する
ほど強く抗議しています。

中国は海外への水際対策を
やっていないんです。

そしてする気もありません。

4月下旬には、収束すると
中国政府はすでに宣言していますが、、、
実際は何の目処も根拠もありません。

今、コロナウイルスを持った中国人の
個人旅行者がどんどん流入しています。

そりゃそうです。

爆発的に伝染し続けている中国にいたら、
コロナウィルスに感染する可能性が高いけど、、
米国を始めとした他の国には入国させて
もらえないからです。

日本が中国からの渡航を完全シャットアウト
しないなら、今のうちに日本に逃げます。

僕が逆の立場でもそうするでしょう。。。

でも、駄目です。

このままでは日本でコロナウィルスが
爆発的に拡大してしまいます。

今、中国の次に感染者が爆発的に
増える可能性の高い国は日本です。

1分ですみます。
首相官邸に直接、意見を出しましょう。
(これが一番効果的らしいです。)

件名;中国からの渡航の全面禁止を求める

というタイトルで、、官邸に意見を書きましょう。

首相官邸 意見募集箱
https://www.kantei.go.jp/jp/forms/goiken_ssl.html

江崎孝彦

PS
僕の意見を見ても、正常化バイアスから
目が覚めない人は、、藤井厳喜先生の
コロナウィルスに関する警鐘メッセージをご覧ください。
https://www.youtube.com/watch?v=9RUjmdbXop8

PPS
あるいは、この女性の悲痛の叫びを
見てくれてもいいです。
(メディアでは見れない中国共産党の真実が浮かんできます。)
https://youtu.be/s55lLuGwxPI

ちなみにNTD JAPANというところが
出していて、香港デモも含め、真実を
発信し続けていたところなので、
情報ソースは、割と信頼できます。

首相官邸にメールしたら、その後、
是非、動画を拡散して下さい。

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